高木 兼寛（1849年10月30日～1920年4月13日）
日本の海軍軍人、医学者で東京慈恵会医科大学の創設者である。脚気の撲滅に尽力し、「ビタミンの父」とも呼ばれる。名前は「けんかん」と呼称されることもある。
●略歴
薩摩藩士として日向国諸県郡穆佐郷（現・宮崎市、平成の大合併前の東諸県郡高岡町）に生まれる。通称は藤四郎。18歳のときから薩摩藩蘭方医の石神良策に師事、戊辰戦争の際には薩摩藩兵の軍医として従軍した。
明治2年（1869年）、開成所洋学局に入学し英語と西洋医学を学ぶ。薩摩藩によって明治3年（1870年）鹿児島医学校が創設されると彼は学生として入学したが、校長の英人ウィリアム・ウィリスに認められいきなり教授に任命された。
明治5年（1872年）、海軍医務行政の中央機関として創設された海軍軍医寮（後の海軍省医務局）の幹部になった師、石神の推挙で一等軍医副(中尉相当官)として海軍入り。海軍病院勤務の傍ら病院や軍医制度に関する建議を多数行ない、この年に大軍医（大尉相当官）に昇進。
そして軍医少監（少佐相当官）になっていた明治8年（1875年）、当時の海軍病院学舎（後の海軍軍医学校）教官の英国海軍軍医アンダーソンに認められ彼の母校、英国セント・トーマス病院医学校に留学。高木は在学中優等の成績を収め最優秀学生の表彰を受けると共に、英国外科医・内科医・産科医の資格と英国医学校の外科学教授資格を取得して明治13年（1880年）帰国。
帰国後は東京海軍病院長、明治15年（1882年）には海軍医務局副長兼学舎長（軍医学校校長）と海軍医療の中枢を歩み、最終的に明治16年（1883年）海軍医務局長、明治18年（1885年）には海軍軍医総監（少将相当官。海軍軍医の最高階級）の役職を歴任した。
明治25年（1892年）予備役となり、その後も貴族院議員、大日本医師会会長、東京市教育会会長などの要職に就いた。息子はやはり医学者の高木喜寛。
●脚気論争
当時軍隊内部で流行していた脚気について、高木は海軍医務局副長就任以来本格的にこの解決に取り組み、原因がある種の栄養素の欠乏のためと考えた高木は明治17年（1884年）軍艦筑波に、この前年別の軍艦が行なった遠洋練習航海と食生活以外は全く同じ内容で遠洋練習航海を行なわせ、これら2度の遠洋航海における乗組員の食事の内容と脚気の発生率の関係を検証した。
脚気は細菌が引き起こす感染症であると主張していた森林太郎達と学説上の対立をみたが、高木が主張した白米の中に大麦を混ぜた麦飯食で脚気を鎮めることができ、結果海軍は脚気の撲滅に成功したため、やがて高木の予防法が普及することとなった。これは下瀬雅允による下瀬火薬の開発と並ぶ日露戦争の際の日本海海戦の間接的な勝因と考えることもできる。
高木はこれらの功績により明治21年（1888年）日本最初の博士号授与者（文学・法学・工学・医学各４名）の列に加えられ、医学博士号を授与された。さらに明治38年（1905年）に華族に列せられ、男爵の爵位を授けられた。この際、人々は（おそらくは）親愛と揶揄の両方の意味をこめて彼のことを「麦飯男爵」と呼んだと伝えられている。また、死去した直後に従二位の位と勲一等旭日大綬章が追贈されている。
●貧民散布論
高木は都市衛生において「貧民散布論」を提唱している。「下等貧民ノ市内ニ、住居ニ堪ヘサルモノハ、皆去リテ田舎ニ赴クベシナリ」[2]という、東京から貧民を追放しようという非人道的なものであった。それに対して人道的立場から反対したのが、先の脚気論争でも対立している森林太郎であった。
ただし人道的観点を無視して純粋に医学的見地から考えれば（つまり貧乏人を犠牲にしてそれ以外の人間の生命を守るためなら）、高木の貧民散布論は間違ってはいないとも言える。一方の森林太郎の側では、高木の論に反対はすれど、都市衛生に対して具体的対案がある訳では無かった。
●その他の功績
英国での医学実習時の経験から看護職の専門家の養成にも力を入れ、看護婦の育成教育にも力を尽くした。
宮崎神宮の社殿の大造営を行った中心的な人物でもある。明治31年（1898年）に神武天皇御降誕大祭会を設立しその幹事長に就任、神武天皇が祭神である宮崎宮を、豪華な社殿に大改装するために全国から寄付を集めた。これは毎年恒例である宮崎神宮大祭（神武さま）をスタートさせるきっかけにもなった。
南極大陸の南緯65度33分・西経64度14分に"Takaki Promontory"すなわち「高木岬」という岬があるが、これは彼の名にちなんで付けられた地名である。日本人で南極大陸の岬の名前になった人物は高木兼寬だけである。
●注記
なお、のちに鈴木梅太郎によって米の糠の中から抗脚気因子が発見され「オリザニン」（＝ビタミンB1）と名づけられた。オリザニンは世界で最初に発見された「ビタミン」である。
「裏屋ノ建設ハ衛生上及経済上ニ害アリ」明治17年、「東京衛生事務ノ拡張ハ市区ノ改正ヲ要ス」明治18年、『大日本私立衛生会雑誌』。
